創業から130余年。藤田商店は、日本の暮らしや産業の発展と歩幅をあわせるようにして、時代にマッチしたエネルギー事業を展開しています。近代日本が世界と肩を並べる国として成長していき、世界有数の経済大国へと成りあがっていった背景には、常にエネルギーの革新がありました。明治・大正・昭和・平成と激動の時代を生き抜き、未来の可能性を広げる原動力を供給してきた私たちの歩みをご紹介いたします。
日本の歴史
藤田商店の歴史
エネルギーの歴史
日本の歴史
内閣府制度発足（初代総理大臣伊藤博文）
太平洋戦争
高度経済成長期
＜高度経済成長期とは？＞1960年～70年代を中心に、日本の経済成長率は年平均10％を越え、急速な経済成長を遂げる。また、同時期に起こった「エネルギー革命」により、エネルギーの主役は石炭から石油へ変化していった。
＜高度経済成長期とは？＞1960年～70年代を中心に、日本の経済成長率は年平均10％を越え、急速な経済成長を遂げる。また、同時期に起こった「エネルギー革命」により、エネルギーの主役は石炭から石油へ変化していった。
カラーテレビ放送開始
第一次オイルショック
＜第一次オイルショックとは？＞1973年の第四次中東戦争に端を発する石油の供給危機。石油価格の急騰により、先進工業国は深刻な経済ダメージを受ける。日本でも1974年に戦後初めてマイナス成長を経験し、高度経済成長期は終焉を迎えた。
＜第一次オイルショックとは？＞1973年の第四次中東戦争に端を発する石油の供給危機。石油価格の急騰により、先進工業国は深刻な経済ダメージを受ける。日本でも1974年に戦後初めてマイナス成長を経験し、高度経済成長期は終焉を迎えた。
第二次オイルショック
＜第二次オイルショックとは？＞1979年のイラン革命に端を発する石油の供給危機。日本でも石油需給が逼迫したが、第一次オイルショック後に行った省エネルギー政策の浸透や企業の合理化効果により、比較的軽微な影響で乗り切ることができた。
＜第二次オイルショックとは？＞1979年のイラン革命に端を発する石油の供給危機。日本でも石油需給が逼迫したが、第一次オイルショック後に行った省エネルギー政策の浸透や企業の合理化効果により、比較的軽微な影響で乗り切ることができた。
バブル崩壊
世界金融危機
東日本大震災発生
明治16年
（1883）
（1883）
明治18年
（1885）
（1885）
明治21年
（1888）
（1888）
昭和16年
（1941）
（1941）
昭和20年
（1945）
（1945）
昭和27年
（1952）
（1952）
昭和29年
（1954）
（1954）
昭和30年
（1955）
（1955）
昭和31年
（1956）
（1956）
昭和33年
（1958）
（1958）
昭和35年
（1960）
（1960）
昭和36年
（1961）
（1961）
昭和37年
（1962）
（1962）
昭和44年
（1969）
（1969）
昭和48年
（1973）
（1973）
昭和49年
（1974）
（1974）
昭和54年
（1979）
（1979）
平成3年
（1991）
（1991）
平成4年
（1992）
（1992）
平成14年
（2002）
（2002）
平成17年
（2005）
（2005）
平成19年
（2007）
（2007）
平成21年
（2009）
（2009）
平成22年
（2010）
（2010）
平成23年
（2011）
（2011）
平成24年
（2012）
（2012）
平成25年
（2013）
（2013）
平成28年
（2016）
（2016）
平成29年
（2017）
（2017）
藤田商店の歴史
藤田商店の前身が米国スタンダード石油の特約店として石油販売事業を開始
藤田商店を株式会社へ改組
（藤田守男社長）
（藤田守男社長）
三菱液化ガスの代理店としてLPガスの販売開始
観音寺に海上基地を設けてサービスステーション事業を開始
松下電器産業の代理店として住宅設備機器の販売開始
エッソ石油の特約店としてエッソ製品の販売開始
LPガス充填基地を観音寺市坂本町に建設
石油油槽基地を観音寺市港町に建設
フジタ機器を設立、住宅設備機器事業を拡大
藤田耕平が4代目社長就任
初のセルフ型サービスステーション「ニュー善通寺SS」開設
藤田尚靖が5代目社長に就任
本社新社屋が完成
自社ブランドのガソリンスタンド第1号店「丸亀中府SS」開設
太陽光発電事業に参入
第1・第2石油油槽基地を集約し、観音寺油槽所を稼働
電力小売事業に参入（高圧電力）
電力小売事業拡大（低圧電力）
蓄電池小売事業に参入
蓄電池小売事業に参入
コンビニエンスストア併設タイプのサービスステーションを岡山に開設
エネルギーの歴史
日本初の白熱電灯が点灯
日本石油、原油を販売開始
＜日本石油とは？＞現在の新日本石油（ＪＸＴＧエネルギー株式会社グループ）。国内市場占有率1位の日本の石油元売。
＜日本石油とは？＞現在の新日本石油（ＪＸＴＧエネルギー株式会社グループ）。国内市場占有率1位の日本の石油元売。
丸善石油、大協石油がLPガスの生産開始。一般家庭へのLPガスの普及スタート。
＜LPガスの普及とは？＞1938年に自動車用燃料として使用することが認められ、1951年に高圧ガス取締法制定された4年後に現在のコスモ石油である丸善石油、大協石油が生産を開始した。
＜LPガスの普及とは？＞1938年に自動車用燃料として使用することが認められ、1951年に高圧ガス取締法制定された4年後に現在のコスモ石油である丸善石油、大協石油が生産を開始した。
松下電器産業がカラーテレビ発売
＜カラーテレビの普及＞業界初のカラーテレビが松下電器産業(現・パナソニック)より発売。1968年以降、カラー放送が大幅に増えたこともあり、一般家庭にも急速に普及していった。
＜カラーテレビの普及＞業界初のカラーテレビが松下電器産業(現・パナソニック)より発売。1968年以降、カラー放送が大幅に増えたこともあり、一般家庭にも急速に普及していった。
スタンダード・ヴァキューム、エッソ・スタンダード石油とモービル石油発足
LPガス輸入船「豪鷲丸」（ゼネラル瓦斯）が川崎に入港
＜豪鷲丸とは？＞LPガス輸入の第一号。プロパンガスが一般家庭に普及した事により、製油所からの供給では追いつかず安定した供給が求められるようになった事で運用が開始された。
＜豪鷲丸とは？＞LPガス輸入の第一号。プロパンガスが一般家庭に普及した事により、製油所からの供給では追いつかず安定した供給が求められるようになった事で運用が開始された。
第一次オイルショックをうけて通産省が「サンシャイン計画」を策定
＜サンシャイン計画とは？＞通商産業省（現在の経済産業省）が発表した新エネルギーの国家プロジェクト。
第一次オイルショックを受け、原油に頼るだけでなく、太陽、地熱などの自然エネルギー開発のために策定された。
＜サンシャイン計画とは？＞通商産業省（現在の経済産業省）が発表した新エネルギーの国家プロジェクト。
第一次オイルショックを受け、原油に頼るだけでなく、太陽、地熱などの自然エネルギー開発のために策定された。
電力小売自由化
（高圧電力完全自由化スタート）
＜電力小売自由化とは？＞消費者がライフスタイルや価値観に合わせ、電気の売り手やサービスを自由に選べる制度。2000年に特別高圧（大規模工場やデパート、オフィスビル）2004、 2005年に高圧（中小ビルや中小規模工場）2016年に低圧（家庭や商店）も拡大され全面自由化となった。
（高圧電力完全自由化スタート）
＜電力小売自由化とは？＞消費者がライフスタイルや価値観に合わせ、電気の売り手やサービスを自由に選べる制度。2000年に特別高圧（大規模工場やデパート、オフィスビル）2004、 2005年に高圧（中小ビルや中小規模工場）2016年に低圧（家庭や商店）も拡大され全面自由化となった。
固定価格買取制度（FIT法）施行
＜固定価格買取制度（FIT法）とは？＞ 再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で買い取ることを国が約束する制度。以降、多くの事業者が再エネ発電に乗り出し、ソーラーパネルが増加した。
＜固定価格買取制度（FIT法）とは？＞ 再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で買い取ることを国が約束する制度。以降、多くの事業者が再エネ発電に乗り出し、ソーラーパネルが増加した。
電力小売完全自由化
＜電力小売自由化とは？＞消費者がライフスタイルや価値観に合わせ、電気の売り手やサービスを自由に選べる制度。2000年に特別高圧（大規模工場やデパート、オフィスビル）2004、2005年に高圧（中小ビルや中小規模工場）2016年に低圧（家庭や商店）も拡大され全面自由化となった。
＜電力小売自由化とは？＞消費者がライフスタイルや価値観に合わせ、電気の売り手やサービスを自由に選べる制度。2000年に特別高圧（大規模工場やデパート、オフィスビル）2004、2005年に高圧（中小ビルや中小規模工場）2016年に低圧（家庭や商店）も拡大され全面自由化となった。